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葬儀の日程はどのように決める?日程決めで必要なポイントを解説

葬儀の日程はどのように決めるの?日程を決めるうえで必要なことは

「お葬式のことは何も分からない」「葬儀に一度も参列したことがない」という方でも、お通夜の翌日に葬儀・告別式を営み、火葬場で火葬を行ない、故人の遺骨をお墓に納めるという流れは、漠然とイメージできるのではないでしょうか。
しかし、ご逝去から葬儀までの限られた時間内に、どのタイミングで何を準備したらいいのか。どんな手続きを、どのように進めて行けばいいのか、具体的に分からないという方が大半だと思います。
そこで今回は、万が一に備えてご逝去から葬儀を終えるまでの日程の決め方や、準備について解説します。

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  • 葬儀の流れや何を準備しておけばいいかが分からない
  • どこで葬儀をあげれば良いか葬儀場の探し方が分からない
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逝去から葬儀までの平均日数は?

首都圏の葬儀に関する情報を発信するエンディングデータバンクによると、2019年に営まれた葬儀のうち、ご逝去から火葬を終えるまでの平均日数は5日~6日が大半を占めています。

ご逝去から葬儀までの日数

この限られた時間の中で、葬儀の準備や手続きなど、やるべきことはたくさんあります。
万が一のとき慌てないためにも、ご逝去から葬儀までのおおまかな日程と内容を理解して、いざというとき対応できるように心構えをしておきましょう。

葬儀日程を決める4つの注意点

葬儀の日程は、家族や親族の都合、宗教者の予定、式場や火葬場の空き状況などを考慮しながら決めていきます。
葬儀社とそれぞれの日程をすり合わせをし、アドバイスをもらいながら日程を決めるとよいでしょう。

1.家族と親族の都合

葬儀は二度目がない大切なものです。喪主の家族、親族などの都合を確認することが、葬儀の日程を決めるなかで最も大切なことです。
遠方から参列する親族の都合や到着時刻は、特に考慮する必要があります。

2.菩提寺・僧侶に予定を確認

菩提寺がある場合は、葬儀の日程を決める前に、住職の都合を確認する必要があります。菩提寺の住職が来られないと葬儀を進めることはできません。
住職への連絡はまず喪主が行ない、葬儀の日程や作法に関しては、葬儀社の担当者に代わって話してもらうといいでしょう。

3.式場の空き状況を確認

斎場・葬儀場と火葬場は同じ施設だと思っている方もいますが、実際は異なる施設です。
斎場は、葬儀場やセレモニーホールとも呼ばれる施設で、お通夜や告別式を行う場所です。一方の火葬場は、故人を火葬してお骨を骨壺に納める施設のことです。
具体的な斎場は決めていなくても、「自宅から近い」「火葬場が隣接している」「ターミナル駅に近い」「幹線道路沿いで駐車場がある」など、条件を出すことで絞り込むことができます。

4.「友引」は火葬ができないことも

暦の上で「友引」は、「凶事に友を引く」として、友引の葬儀が避けられているため、多くの火葬場は「友引」を休業日にしているので、日程に影響することがあります。
式場や火葬場の予定についても、葬儀社に確認してもらいましょう。

逝去から葬儀までの流れ

ご逝去した故人様を、仏教の葬儀で見送る日程を紹介します。
ただし、一日葬や火葬式(直葬)の場合は葬儀の流れが異なります。

  • 一日葬は[お通夜]を行いません。
  • 火葬式(直葬)は[お通夜][告別式]を行いません。
お迎え・安置

自宅もしくは斎場などに併設された専用の安置施設、どちらに搬送するか葬儀社に伝えます。

 

打ち合わせ

葬儀社と葬儀の「日時」「場所」「スタイル」「費用」を決め、参列者に連絡します。

 

納棺

棺に手向ける品を用意します。

 

お通夜

僧侶や参列者の対応をします。

 

告別式

故人に代わり喪主が挨拶をします。

 

火葬

骨上げをします。

 

精進落とし・解散

食事の席で改めて葬儀でお世話になった方へ感謝の気持ちを伝えます。
解散後、自宅に遺骨・白木位牌・遺影を安置します。

 

葬儀の流れについて詳しくは以下の記事をご覧ください。

葬儀の日程を決定するために考えておくべき4ステップ

葬儀の日程を決めるうえで、「費用」「呼ぶ範囲」「場所」「スタイル」について事前に考えておくことで、いざという時のために備えることができます。

おおよその葬儀費用を把握

こんな場所で、このような葬儀のスタイルで、これくらい参列者を呼んで、この程度の予算で葬儀を行いたいというアバウトな方向性を持つことが、葬儀の日程を決める第一歩です。
いまの段階で具体的な費用を算出する必要はありませんが、ご本人の金融資産について把握しておくと後々のためになるでしょう。

葬儀に参列する人数の検討

葬儀に呼ぶ人の範囲は、費用にも日程にも影響します。
家族と親族、故人と親しかった方に限定してお呼びするのか、仕事関係や近隣の方もお呼びするのか考えておくといいでしょう。

別記事にて、家族葬にした場合どこまで呼んだらいいかについて詳しくまとめています。併せてお読みください。

 

葬儀を行う場所

日程を優先する場合、葬儀を行おうと考えている斎場・葬儀場、火葬場などの空き状況が希望に沿わないこともあります。候補を複数選んでおくといいでしょう。

別記事にて斎場選びのポイントについて紹介しています。併せてご覧ください。

東京都の斎場・火葬場をお探しの方はこちら
神奈川県の斎場・火葬場をお探しの方はこちら
千葉県の斎場・火葬場をお探しの方はこちら
埼玉県の斎場・火葬場をお探しの方はこちら

葬儀スタイル・形式

葬儀は地域慣習や家族の考え方によって様々なスタイルがありますが、現在の傾向としては大きく「家族葬」「一般葬」に分けられます。
「家族葬」は、葬儀にお呼びする方を家族や親族、故人と親しかった方などに限定して、少人数でゆっくりとお別れをする葬儀です。
「一般葬」は、昔からある一般的な葬儀で、家族や親族はもちろん知人、お仕事関係や近隣の方々もお呼びして、多くの人々でお別れするスタイルなので、参列者の範囲は広がります。

家族葬については以下記事で詳しく紹介しています。併せてご覧ください。

 

近年では、参列者への配慮やシンプルな葬儀を希望する方のために、1日目の通夜を行わず、2日目の葬儀・告別式と火葬のみを行う「一日葬」というスタイルもあります。一日葬の流れは2日間の葬儀とは異なります。

一日葬については以下記事で詳しく紹介しています。併せてご覧ください

 

また、直接火葬場に集合をして、火葬と収骨のみを行う火葬式・直葬に関しても当日の流れは大きく変わります。

火葬式・直葬については以下記事で詳しく紹介しています。併せてご覧ください。

 

葬儀後にもやることがある

葬儀が終わってからも、「仏壇」「法要」「お墓」「納骨」「相続などの各種手続き」などの手続きが必要になります。
喪主を経験した方を対象に実施したアンケートでは、7割以上の方が「一番大変だった」と回答したのは、葬儀後の各種手続きについてでした。

アフターサポート

葬儀が終わってからも、四十九日法要や一周忌法要、供養や法要、葬祭補助金の手続き、年金の手続き、保険、相続、遺品整理など、やるべきことがたくさんあります。
日頃やり慣れていない供養や法要、様々な手続きを葬儀後に行うのは心身ともに大変なことです。
こうした喪主の方をサポートするため、専門の相談員が無料で、回数の制限なくアフターサポートしている葬儀社もあります。
葬儀社選びのポイントのひとつに、しっかりしたアフターサポートがあるかどうかを加えておくことをお勧めします。

葬儀後のお手続きの相談はお葬式のむすびすへ
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まとめ

葬儀の日程はどのように決めるのか? 日程を決めるうえで必要なことについて、ご理解いただけたでしょうか。

  • ご逝去から葬儀までの平均日数は5~6日
  • 葬儀の日程は、家族と親族、宗教者の都合を考慮して決める
  • 斎場・葬儀場、火葬場などの空き状況、休業日によっても日程は変動する
  • 日程を決めるうえでも、生前から「場所」「葬儀スタイル」「呼ぶ範囲」「おおよその予算」を考えておきたい

よくあるご質問

お葬式ができない日を教えてください。
友引です。厳密には「友引は告別式を行えない」のですが、「友引はお通夜を行える」のです。友引では1日葬も火葬式も行うことはできません。
友引では葬儀を行う葬儀会場は開場していても、火葬を行う火葬場の多くが休場しているため、お式の後に火葬を行う告別式、1日葬、火葬式は行えないのです。
平日、仕事を切り上げてお葬式に来てもらうのは申し訳ない気がするのですが?
土日など、職場が休日の日に日程を調整する方法がございます。お葬式のむすびすでは、日程を先に延ばされても、ご遺体が傷まぬよう対応いたしておりますので、ご安心ください。弔事ですので、まずはご家族様のご予定を優先されても、皆様のご理解を得ることができるかと思われます。
お葬式ができる最短の日程を教えてください。
家族葬や一般葬など、お通夜・告別式2日間のご葬儀の場合、最短スケジュールは旅立たれた翌日にお通夜、翌々日に告別式・火葬になります。最短スケジュールで行えるのは、以下の3項目を確認し、条件が揃った場合です。
1.宗教者様(ご僧侶など)のご都合
2.斎場や火葬場の空き状況
3.ご家族様のご都合
なお、無宗教葬の場合は、宗教者様のご都合は含まれません。お通夜を行わず告別式だけ行う1日葬や、お通夜・告別式を行わない火葬式の場合も、最短で旅立たれた翌日に式を行います。火葬も式と同じ日に行うため、上記の3項目に加え、以下の条件を満たす必要があります。
4.死亡診断書に記載された時間から24時間以上経過していること

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