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逝去から葬儀までの流れは、どんな日程・スケジュールで進行するのか

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逝去からご葬儀までの流れは、どんな日程・スケジュールで進行するのか

葬儀の準備は、どのタイミングで何をすればいいのか分からない方が大半

葬儀は、頻繁に行われるものではない、非日常的な儀式です。そのため、逝去から葬儀まで、どのように進んでいくのか、どのタイミングで何をすればいいのか、分からないという方が少なくありません。

逝去の後、お通夜を行い、翌日には葬儀・告別式、火葬をして故人の遺骨をお墓に納める。

「葬儀のことは分からない」という方でも、漠然とこのような流れをイメージしているのではないでしょうか。

葬儀までの限られた時間に、準備や手続きなど、やるべきことはたくさんあります。

葬儀に関する情報を発信するエンディングデータバンクによると、逝去から葬儀までの日数が4日から5日の方は、葬儀を行った方の内の4割を占めているそうです。

万が一のことが突然訪れても慌てないよう、逝去から葬儀までのおおまかな流れを頭に入れ、いざというときにスムーズに対応できるよう、心構えをしておきましょう。

ご逝去からご葬儀までの流れは、どんな日程・スケジュールで進行するのか

危篤・逝去から葬儀を終えるまで、一般的なの9つのステップ

病院で危篤になり、逝去した故人を仏教の葬儀で見送る場合の流れと手続きを紹介します。

お通夜・告別式2日間の葬儀の流れ

1.危篤 葬儀社を探します。
2.逝去 医師から死亡診断書を受け取り、葬儀社に連絡します。
3.安置場所への搬送 自宅もしくは専用の安置施設のどちらに搬送するか葬儀社に伝えます。
4.安置 葬儀社との打ち合わせの日時を決め、遺影にする写真を探します。
5.打ち合わせ 葬儀社と葬儀の費用、場所、日時、スタイルを決め、参列者に連絡します。
6.納棺 棺に手向ける品を用意します。
7.お通夜 僧侶や参列者の対応をします。
8.告別式 故人に代わり喪主が挨拶をします。
9.火葬 骨上げをします。

1日葬や直葬(火葬式)では、流れが異なります。1日葬の場合は7のお通夜を行いません。直葬(火葬式)の場合は、7・8のお通夜・告別式を行いません。

また、自宅で逝去した場合や、事故などにより警察から連絡があった場合も、3の安置施設への搬送までの流れが異なります。

自宅で逝去した場合

1.危篤 かかりつけの医師に連絡します。
2.逝去 医師から死亡診断書を受け取り、葬儀社に連絡します。
    急な逝去の場合は警察に連絡します。事故かどうか警察による判断が必要だからです。

3以下は同じです。

警察から逝去の連絡があった場合

1.逝去 連絡があった警察署に向かいます。
2.身元の確認 逝去した方が本人であることを確認します。警察病院へ故人を迎えに行く日時が伝えられます。

3以下は同じです。

「万が一」の時に慌てないために。危篤のときにやるべき4つのポイント

病院から危篤の連絡を受け、平静でいられる方はいないでしょう。落ち着いて考えられるときに、危篤のときにやるべき4つのポイントを確認しておきましょう。

危篤の連絡

大切な方が危篤になったら、気持ちをしっかりもってお別れの準備をしましょう。まずは、臨終に立ち会ってもらいたい家族や親族に連絡し、その後、親しい友人や会社関係の方に連絡しましょう。

大切な方が元気なうちに会いたい方を伺い、危篤を連絡する方のリストをあらかじめ作っておくと、スムーズに連絡できるだけでなく、訃報を案内するときにも役立てられます。

遠方の親戚で、すぐに駆けつけることができないとしても、連絡しておいたほうがいいでしょう。親族であっても、大切な方と不仲であったり、絶縁に近い場合は危篤の連絡は必要ないでしょう。

ただし、逝去したことを知らせる訃報は案内してください。葬儀後に、「どうして知らせてくれなかったのか」と責められる可能性があるからです。

逝去から葬儀までの流れは、どんな日程・スケジュールで進行するのか

着替えの用意

入院していると、着ているものは病院が用意した病衣の場合がほとんどです。もし、お気に入りの洋服に着替えた姿で退院させたいという考えであれば、洋服を用意しましょう。

現金の用意

病院によっては、退院時に精算が必要な場合があります。また、交通費や飲食代などのために、ある程度の現金を手元に用意しておきましょう。

大切な方が逝去したことが金融機関に伝わると、その方の口座は凍結されて、引き出すことができなくなります。事前に暗証番号や印鑑の保管場所を確認し、いつでも引き出せる準備をしておきましょう。

なお、金融機関に逝去の情報が伝わる方法は、町内会の掲示板に訃報が掲示されるなど、いくつか考えられますが、死亡届の提出先である役所が金融機関に逝去の連絡をすることはありません。

葬儀を依頼する葬儀社を決める

「生前に葬儀について考えるのは縁起でもない」と考える方は多いのではないでしょうか。

現在では、「万が一の時にどうすればいいのか分からない」「事前にどのくらい費用がかかるのか知っておきたい」といった理由から、生前に相談する方が増えています。

生前に葬儀社を決めていなかった場合、病院で逝去となると、短時間で葬儀社を決めなければなりません。病院によっては、2時間程度で故人を安置場所に搬送することを求められるからです。

そんな状況では、冷静に葬儀社を選ぶことは難しくなります。病院によっては提携する葬儀社を薦めることがありますが、その葬儀社が提供する葬儀のプランやサービスの内容を十分検討できずに、葬儀を依頼することになります。

そうならないためにも、「万が一」の時を迎える前に、あらかじめ葬儀プランやサービスの内容に納得して依頼できる葬儀社を決めておきましょう。

葬儀社を選ぶ際には、複数の葬儀社から資料や見積もりを取り寄せ、充分に比較することが大切です。

どこを比較すればいいのか分からない場合は、それぞれの葬儀社に問合せをすれば、他社との違いを説明してくれます。説明ができない葬儀社は、依頼先の候補から外しましょう。

逝去から葬儀までの流れは、どんな日程・スケジュールで進行するのか

危篤・逝去から葬儀までの流れの中で、最も大切な葬儀社との打ち合わせで時間がかかる2つの理由

葬儀の具体的な内容を決める葬儀社との打ち合わせは、流れの中でも特に重要な時間です。葬儀まで限られた時間の中で、打ち合わせが長くなってしまうのは、2つの理由があります。

誰まで呼ぶかすぐ決められない

故人が生前に「親しい身内だけでお葬式をしてくれればいい」と希望を伝えていれば、家族も身内だけの家族葬で送るのか、会社関係や近所の方なども呼ぶ一般葬で送るのか、呼ぶならどこまで呼ぶのか、悩むこともありません。

しかし、多くの家族は生前に故人と話し合うことがないため、逝去後に家族が故人宛の年賀状、アドレス帳や携帯電話などから交友関係を洗い出し、誰まで呼ぶか決めなければならず、話し合いに時間がかかってしまいます。

費用をすぐに決められない

葬儀にかかる費用は、日本消費者協会の調査によると、全国平均で188万9,000円となっています。地域によっても相場が異なり、関東の平均は236万7,000円と全国で最も高い金額となっています。

全国平均の内訳をみると、お通夜や告別式の飲食代が33万9,000円、お布施や戒名の金額が44万6,000円、葬儀社に支払う葬儀一式の費用が122万2,000円となっています。

費用の全国平均は、火葬式(直葬)や家族葬、一般葬など様々な葬儀のスタイルを含めた費用であり、あくまでも目安のひとつですが、いずれにしても即決できる金額ではありません。

葬儀社との打ち合わせに時間をかけず、大切な方とのお別れに時間を

余命宣告を受けてからでは、「がんばっているあの人のことを考えると、お葬式のことは考えられない」という家族がほとんどです。だからこそ、大切な方が元気なうちに、葬儀について話し合いましょう。

「シンプルに、親しい身内だけで見送る」「お世話になった方を呼んで、にぎやかなお葬式に」といったように、お互いの考えが合っていれば、いざ葬儀について決めなければならない段階で、「家族葬で見送りたいが、呼ばなかった方に後で報告して失礼にはならないか」「火葬式でいいと言っていたが、皆さんをお呼びしてちゃんとお別れしたい」と、家族が悩むこともありません。

大切な方との残された時間を大切に過ごすために、葬儀の打ち合わせになるべく時間をかけないよう生前に話し合い、「万が一」の時に葬儀を依頼する葬儀社まで決めておくことをお勧めします。

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