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自宅葬|コロナ禍で注目の自宅で葬儀・家族葬を行う方法を徹底解説!

家族葬 自宅

新型コロナウイルスの感染者が再び増加していることを受けて、各都道府県では独自に設けた警戒レベルを引き上げたり、感染症に詳しい専門家は感染の第3波が到来している可能性が高いことを警告し、改めて基本的な感染対策を徹底するよう呼びかけています。

冠婚葬祭などの親族行事についても、「3つの密(密閉・密集・密接)」の回避、マスクの着用、発熱などのかぜ症状がある場合は参加を控えることを提言しています。

コロナ禍の葬儀で注目されているのが、葬儀にお呼びする方を身内や親族、故人と親しかった友人などに限定し、少人数でお別れする家族葬です。

さらに家族葬を行う場所についても、斎場・葬儀場などの公共施設をあえて選ばず、よりプライベートな自宅を選ばれる方も増えています。

昨今は減少傾向にあった自宅で行う葬儀である「自宅葬」が、コロナ禍で再び注目されている理由。自宅で家族葬を行うときのポイントや注意点についてご紹介します。

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以下のようなことについてお困りの方は、ぜひご活用ください。

  • 葬儀の流れや何を準備しておけばいいかが分からない
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自宅葬とは?|家族葬の普及から再注目されている自宅葬

自宅で行われる葬儀を総称して「自宅葬」といいます。
基本的な葬儀の流れは、斎場で行う葬儀と変わりません。

家族や親族・故人の仕事関係・ご近所の方も幅広く参列する「一般葬」も、葬儀にお呼びする人を親しい方々に限定して少人数でお別れする「家族葬」も、お通夜を行わず、葬儀・告別式と火葬の「1日葬」も、葬儀を行う場所が自宅であれば、すべて自宅葬ということになります。

一昔前までは自宅葬が一般的でしたが、1980年代以降、徐々に都心部では住宅問題や地域との連携の難しさから自宅葬を選ぶ家族が減少し、斎場の建設が進んだ結果、斎場での葬儀が一般的になったとされています。

首都圏の葬儀に関する情報を発信するエンディングデータバンクによると、現在では斎場で葬儀を行う割合が全体の9割以上を占めています。

自宅葬の割合
自宅で葬儀をする割合

しかし、最近では自宅で行う葬儀が見直されつつあります。その背景には家族葬の増加があると考えられます。

家族葬は、家族や親族、親しい友人などに限定して少人数でお別れする葬儀のかたちです。
参列者が身近な方たちなので、故人や家族の想いや考えを反映しやすいのが特徴のひとつです。

「家族や親しい友人に囲まれて住み慣れた自宅で送ってほしい」という故人の希望や、「思い出がつまった自宅でお別れしたい」という家族の想いから、家族葬を行う場所に自宅が選ばれています。

新型コロナウイルス禍で注目される自宅葬

コロナ禍においても、火葬場や斎場・葬儀場は、社会生活を維持するうえで必要な施設として式場の換気・消毒、人と人との間隔を保つ、来場の人数を制限するなどの感染予防対策を実施することにより、葬儀を滞りなく行うことができます。

しかし、新型コロナウイルス禍の中で不特定多数の人が出入りをすること自体を不安に思われる方は、身内しか出入りしない「自宅葬」を希望される方もいらっしゃいます。

別記事「コロナ感染拡大を防ぐための『新しい生活様式』に対応した葬儀と斎場」にて、葬儀における新型コロナウイルスの対応や対策についてご紹介しております。併せてご覧ください。
コロナ禍でも
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新型コロナウイルス対策にいち早く取り組み、その徹底した対策とお客様への配慮が多くのマスメディアに取り上げられました。

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  • 社員全員がマスクを着用
  • 濃厚接触につながりやすいお食事の提供を控え、カタログギフトのお渡しを実施
  • 式場や待合室では、座席に一定の間隔を開け、ソーシャルディスタンスを実施
  • 葬儀に関するやりとりは全てオンライン化
※些細なことでも何でもご相談ください。葬儀の相談は無料です。

自宅葬のメリットとデメリット

自宅葬は、斎場や集会場といった施設で行う葬儀にはない、メリットとデメリットがあります。自宅での家族葬を考えている方は、事前に理解しておくことが大切です。

自宅葬のメリット

  • 愛着のある自宅で最期を迎えることが出来る
  • 時間を気にせずお別れの時間をとることが出来る
  • 式場使用料がかからない

愛着のある自宅で最期を迎えることが出来る

故人と家族の思い出あふれる自宅で執り行われる最期のお別れは、洋の東西を問わず葬儀の基本的なかたちです。故人が生前お気に入りだった場所に、祭壇や遺影を置かれるご家族もいらっしゃいます。

時間を気にせずお別れの時間をとることが出来る

多くの斎場では防災上の理由から、線香を絶やさない「寝ずの番」を認めていません。
また、宿泊できる斎場も限られています。自宅葬であれば時間を気にせず、故人と一緒に最期の夜を過ごすことができます。さらにペットも一緒にお見送りできます。

式場使用料がかからない

葬儀を執り行う斎場の使用料金は、葬儀費用の中で占める割合が大きくなります。自宅葬であれば施設の使用料金がかからないので費用を抑えることができます。

自宅葬のデメリット

  • 準備の負担
  • 近隣住民への配慮

準備の負担

葬儀を専門に行う斎場と違って、自宅葬では参列者を迎える準備を家族が中心となって行う必要があります。そのため、家族葬を自宅で行う場合は、必然的に家族の精神的、肉体的な負担が大きくなります。

近隣住民への配慮

マンションや賃貸住宅で自宅葬を行う場合、葬儀関係者や参列者など、人の出入りによって騒がしくなったり、僧侶の読経や焼香の香りが立ちこめるので、近隣住民への配慮は欠かせません。

自宅葬を執り行う際に知っておきたい3つのこと

自宅葬の事例

自宅で家族葬を行う場合、斎場で行う葬儀にはない注意点が大きく3つあります。

近隣の方々へのご挨拶

自宅で家族葬を行う場合、近隣への配慮が欠かせません。葬儀を行う前には、必ず近所の方々へ挨拶し了承を得ておきましょう。
また、戸建て住宅の場合は、町内会の役員などにも連絡しましょう。

別記事「家族葬の連絡をする相手と手段。お呼びしない方にも連絡は必要?」てに家族葬を行う際の連絡マナーなど詳しく紹介しています。併せてご覧ください。

葬儀を行う部屋の大きさ、玄関の広さを確認する

住宅の形式を問わず共通して注意すべき点は、葬儀を行う部屋の大きさが6畳あるかどうかです。これは柩と祭壇のスペースが必要だからです。参列者の人数によっては、6畳の部屋がもう一部屋必要になったり、僧侶に読経を依頼する場合は、控室になる部屋も必要です。
また、柩が通るだけの玄関の広さがあるかどうかも注意すべきポイントです。
まずは部屋の大きさ、玄関の広さの2点を確認しましょう。

戸建て、マンション、賃貸住宅で注意すべきポイント

戸建て

昔ながらの平屋であれば問題ありませんが、都心の戸建てで階段などが極端に狭い場合は、故人を移動するストレッチャーや柩の移動が困難な場合があります。

マンション

エレベーターで移動する場合、ストレッチャーや棺がエレベーターに入るかどうかがポイントです。ストレッチャーがエレベーターの壁を開いてスペースを広げられる場合もあるので、事前に管理人に確認しましょう。

賃貸住宅

賃貸住宅で最も注意すべきことは、家主の許可を必ず取ることです。家主の意向で葬儀を行えない場合もあるので、家主には事前に確認しましょう。

そもそも自宅葬は自分でできる?葬儀社に依頼する?

一昔前までは、葬儀は自宅で行うのが普通でした。地域で誰か亡くなると、世話役が中心となり、ご近所や勤め先の人たちが集まり、地域の慣習にしたがって葬儀が営まれました。

近年は、都市化や核家族化が進んだこと、個人の考え方や遺族の心身の疲労などを考慮して、斎場・葬儀場で葬儀を行うことが増えていきました。
自宅葬とは、家族が自分たちだけで葬儀を行うという意味ではなく、家族との思い出がつまった自宅から、故人をお見送りするという意味が強いと言えるでしょう。

自宅葬を自分で行う場合

結論だけ言えば、家族のみで自宅葬を行うことは可能です。
しかし、様々な手配や対応を行うにあたって、近隣の人たちの助けをまったく借りず、葬儀社にも依頼せずに自宅葬を行うには、終活のような形で生前から長期的な準備をして、さまざまな手配をすべて自分で行うので、かなりの手間と時間が必要になります。
また、首都圏では原則、個人で火葬場を予約して、ご遺体を搬送することはできません。
葬儀式を自宅で自分たちのみで行うことは可能ですが、その後の火葬は葬儀社に依頼することになります。

葬儀社に依頼しない場合に必要な準備・対応としては以下のようなことが挙げられます。

  • 病院からの搬送
  • 死亡届の提出
  • 僧侶の手配
  • 宗教用具の準備
  • 火葬場の予約(葬儀社を通さないと予約出来ない場合もあり)
  • 安置時のドライアイスの交換
  • 棺、骨壺、遺影写真、料理、祭壇・花の準備
  • 納棺

 
ざっと挙げるだけでもやることや準備しなければならないことが多くあることがわかります。
物品等も亡くなってから準備をするのでは大変なので、あらかじめ準備しておく必要があります。

自宅葬を葬儀社で行う場合

葬儀社に自宅葬を依頼する場合は前述したような様々な準備や対応を任せられるメリットがあります。
長期的な準備をしていなくても、葬儀社は葬儀のプロですから、自宅葬であっても物品の手配や個人で行うと時間のかかる手続き事も短時間で準備することが可能です。
そのため、ご家族の負担も心身ともに軽減され、より故人との最期のお別れに集中して臨むことが出来るでしょう。

また、葬儀社に依頼して自分たちでやることが少なくなった分、故人のために時間を使うことが出来ます。家族にしかわからない故人が好きだったものや食べ物を準備したりすることが出来るのではないでしょうか。

自宅葬を行う時は事前に葬儀社に相談しておくとベスト

戸建て、マンション、賃貸住宅いずれであっても、自宅で家族葬が行えるかどうかについ
ては、事前相談で葬儀社に自宅を実際に確認してもらうのが確実です。

大切な人が亡くなられた慌ただしい状況下で、何らかの問題から自宅で葬儀が行えないことが判明すると、葬儀の場所を一から考えなくてはいけません。

万が一の時に後悔しないためにも葬儀社の事前相談を利用して、ご自宅で葬儀ができるかどうか、あらかじめ確認してもらうことをお勧めします。

別記事「8割の方が利用する葬儀の事前相談とは? 利用者の声とメリットを紹介」にて事前相談を行うメリットをご紹介しています。併せてご覧ください。

自宅葬を行う際の葬儀社選びのポイント

一昔前まで自宅で葬儀をするのは当たり前だったので、家族葬を自宅で行う場合の準備や流れは、斎場で行う葬儀と変わりません。

但し、自宅葬と斎場では葬儀を行う場所はもちろん、使用方法が一件一件違うので、自社の斎場だけで葬儀を行っている葬儀社よりも、戸建てやマンション、貸斎場など、さまざまな式場で葬儀をお手伝いしてきた葬儀社のほうが何かと融通が利き、安心して任せられるでしょう。

葬儀社に事前に自宅を下見してもらうと「葬儀の契約を断れないのではないか?」と心配される方もいると思います。

しかし、葬儀社側も複数の葬儀社を比較することを「当たり前」と考えているので、「いくつかの葬儀社を比べてから決めます」とはっきり意思を伝えれば、まったく問題ありません。

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まとめ|自宅で家族葬が行えるか? 自宅葬を安心して行うためには、葬儀社の事前相談を活用するのがベスト

家族葬を「自宅葬」で行うポイントと注意点について、ご理解いただけたでしょうか?

  • 家族葬の増加や新型コロナウイルス感染対策として、自宅葬が見直されている。
  • 自宅葬のメリットとしては、「愛着のある自宅で最期の時間を過ごせる」「時間を気にせずお別れできる」「式場使用料がかからない」「新型コロナウイルスの感染対策」などがあげられる。
  • 自宅葬のデメリットは、「準備の負担」「近隣住民への配慮」などがある。
  • 自宅で家族葬を行う場合、近隣の方々への挨拶が欠かせない。
  • 葬儀を行う部屋の大きさ、玄関の広さは必ず確認する。
  • マンションでは、ストレッチャーや棺がエレベーターに入るかを確認する。
  • 賃貸住宅では、家主に葬儀を行う許可を取る。
  • 事前に自宅を下見してもらうなど、葬儀社に相談しておくのがベスト。

よくあるご質問

自宅でお葬式をする時に一番気をつけるポイントは何ですか?
ご自宅で葬儀を行うスペースが十分にあるかです。ご自宅によって、祭壇の飾り方、受付の場所、食事の場所などが異なります。それに応じて必要な備品が発生すると葬儀費用も変わってくるので、葬儀社による下見、並びに事前相談をお勧めします。
自宅が葬儀で使用できないことはありますか?
ほとんどありません。棺をご自宅へ入れることができればご葬儀はできます。ご葬儀の規模などによっては適さない場所もあるので、まずは葬儀社による下見、並びに事前相談をしておくとよいでしょう。
自宅葬を行う時に近隣の方への配慮は必要ですか?
自宅で葬儀を行う場合、近隣への配慮が欠かせません。葬儀を行う前には、必ず近所の方々へ挨拶し了承を得ておきましょう。また、戸建て住宅の場合は、町内会の役員などにも連絡しましょう。

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