葬儀を安くするには？葬儀費用を安くする方法と安い葬儀について詳しく解説
2020.10.09
葬儀を執り行う上で、多くの方が悩まれるのが費用の問題ではないでしょうか。
大切な人をしっかり送ってあげたいけれど、費用がいくらかかるか分からなくて不安。
「子供の負担になりたくないから、自分の葬儀は金額をかけず質素にしてくれ」と故人から言われた。
仕事が忙しくて、親戚付き合いも希薄なので、葬儀はできるだけ簡素に、とにかく早く終わらせたい、等々。
昨今、故人の遺志や家族の考え方によって、葬儀の費用を安く抑えたいと考える人は増えています。
しかし、家電製品や食料品のように、定価やメーカー希望小売価格が存在しない葬儀は、どこからが割高で、どこからが安価なのかを判断する基準がありません。
大切な人をお見送りする葬儀において、「安かろう、悪かろう」を納得する方はいないでしょう。
そこで今回は、葬儀の費用を抑える際のポイントと、その注意点について解説します。
もくじ
安い葬儀は本当にいいのか？
葬儀の費用を安く抑えたいという考えが先行してしまうと、大切な人の死を悼み、故人の遺志を尊重して生前の感謝の気持ちを参列者に伝えたり、家族と参列者が故人へ想いを届けるという葬儀本来の目的を見失い、満足のいくお別れができない可能性があります。
また、費用の安さだけを強調したWEBサイトの情報を鵜呑みにして、「式」という言葉は付いているものの、正式な葬儀ではない火葬式（直葬）を行った結果、あとから後悔している家族も少なくありません。
火葬式は時間もかからず、費用の負担が少ないことがメリットですが、実際には火葬場に集合して、火葬炉の前で5分から10分程度のお別れをするだけで、立ち会う人数も制限されてしまいます。
火葬式は、家族葬のような一般的な葬儀と比べて、お別れの時間が極端に短くなるため、「見送った実感がわかない」と悔いが残る人も多いようです。
さらに、菩提寺と付き合いのある方が火葬式を行った場合、大多数の菩提寺は読経を行わない火葬式を認めていないので、遺骨をお墓に納骨できない可能性もあります。
葬儀はインターネットの通販サイトで家電製品や生活用品を購入するように、同じ性能や品質の商品を１円でも安く買えたほうがお得というものではありません。
一人ひとりの人生が違うように、100人いれば100通りの葬儀があり、そこに込める想いも家族によって異なるのが当然です。
葬儀を華美にしたり、無駄なお金をかける必要はありませんが、家族と参列者が心を込めて、後悔のない葬儀を行うことは後々のために大切です。
しっかりお別れしたい。でも費用は抑えたい方へ
受け取るお香典
お通夜、葬儀・告別式で受け取った香典は、故人のお供えでもありますが、遺族の負担を軽くする目的で、葬儀費用の支払いに充てることは一般的です。
香典で葬儀費用のすべてを補うことは難しいですが、費用負担を抑えることはできます。
但し、受け取るお香典の金額は参列者の人数によって決まるので、参列者が限られている家族葬では、一般の葬儀よりも香典の総額は減ります。
また、葬儀式を行わない火葬式の場合、そもそも参列者がいないため、受け取るお香典はありません。
補助金や扶助制度の活用
国民健康保険または後期高齢者医療保険、社会保険の被保険者がお亡くなりになると、「葬祭費補助金」が支給されます。
各自治体や保険事務所によって金額は異なりますが、国民健康保険加入者の方であれば、亡くなってから2年以内に申請を行うことで、1～5万円の葬祭費が支給されます。
また、社会保険加入者の方は5万円の埋葬料を受け取ることができます。
生活保護を受給されていて、葬儀費用の支払いが困難な方は「葬祭扶助制度」により、最低限の火葬式にはなりますが、自己負担0円で葬儀を行うことができます。
但し、葬儀の前に必ず手続きが必要となります。制度についてはあらかじめ葬儀社に相談するといいでしょう。
「葬祭費補助金制度|支給金額の一覧はこちら」にて東京・神奈川・千葉・埼玉の支給額を一覧で紹介しています。併せてご覧ください。
葬儀社の会員制度
葬儀社の多くは独自の「会員制度」を設けており、会員になると葬儀費用の割引などのサービスを行っています。
葬儀の前に事前相談を行い、葬儀社を決めて会員制度に入会しておくと、いざという時に安心です。
遺産相続で支払う
亡くなった方が保有していた現金、預金、貯金などを葬儀費用の支払いに充てることもあります。
但し、遺産を受け継ぐ相続人が複数の場合や、手続きなどに時間を要するため、最初から遺産相続を当てにして葬儀費用を支払うのには注意が必要です。
費用を抑えることができる3つの葬儀
今や首都圏で行われる葬儀の9割近くを占めている家族葬。家族や親族、故人と親しかった少人数の人たちに参列者を限定することで、日程、場所、スタイルを比較的、自由に決めることができるので、葬儀のスタイルによっては費用を抑えつつ、想いを込めた葬儀を行うことが可能です。
一日葬
お通夜を行わず、告別式と火葬の1日だけで執り行う葬儀が一日葬です。
お通夜を行わないため通夜料理の費用がかかりません。
また、遠方から参列する親族の宿泊費を家族が負担する場合は、宿泊費も抑えることができます。
葬儀にかかる時間と費用を抑えたシンプルな葬儀スタイルでありながら、その人らしく見送ることができるのが一日葬の特徴です。
故人をゆっくり偲び、参列者に配慮しつつ、親族にも納得してもらえることが、選ばれている理由です。
出棺式
式場や自宅などで1時間ほどのお別れの時間と火葬の1日だけで執り行う葬儀が出棺式です。
費用は抑えつつ、火葬式（直葬）よりもゆっくりお別れができるのが出棺式の特徴です。
火葬式は、火葬場の火葬炉前でお別れするだけなので、その時間は極端に短く、立ち会う人数も制限されます。
一方、出棺式であれば、故人と親しかった友人なども立ち会うことが許されます。さらに、出棺式は自宅もしくは式場で1時間程度のお別れの時間を過ごすこともできます。家族だけのプライベートな空間で、故人が好きだった音楽を流したり、写真や映像を見ながら、故人を偲ぶことも可能です。
ただし、出棺式は僧侶による読経など、宗教者による儀式は行われません。菩提寺のある方は注意が必要です。
自宅葬
今では斎場で葬儀を行うことが当たり前となっていますが、家族葬を行う方が増えるのに従って、自宅で行う「自宅葬」が見直されています。
「住み慣れた自宅で送ってほしい」という故人の遺志や、「思い出のつまった自宅でお別れしたい」という家族の想いから、葬儀を行う場所に自宅が選ばれているのです。さらに、自宅葬はご遺体の安置施設や斎場の費用がかからないので、葬儀の費用を安く抑えることができます。
葬儀の費用を安く抑えるポイントは、見積もりを取り寄せること
葬儀の費用を安く抑えるためには、費用の総額がいくらになるかを知ることが大切になります。そのためには、葬儀社から見積りを取り寄せましょう。
先程も紹介したように、葬儀の平均費用はエリアによっても異なりますが、その中でも金額を大きく左右するのが参列者の人数です。
葬儀では、お通夜、葬儀・告別式へ参列いただいた方へのお食事やお礼の品物を準備するのが一般的です。
参列者のお食事は、お通夜の後は参列者をもてなすために用意する通夜振る舞いと、告別式の後に家族や親族のために用意する精進落とし。これに飲み物代が加わります。
さらに、参列のお礼として渡す「会葬返礼品」や、お香典のお礼として渡す「香典返し」の品物を用意します。
「家族葬に参列するのは身内だけだから、もてなしの料理は用意しない」という場合は、見積もりに飲食や会葬返礼品の費用が含まれていなくても問題ありません。
また、お香典を辞退される場合は、香典返しの費用も発生しません。
まだ参列する人数が確定していない場合でも、参列者の人数が10 名、20名、30名などの場合を想定し、数種類の見積もりを複数の葬儀社に依頼することで、大まかな費用を把握することができます。
また、多くの葬儀社は「葬儀基本セット」「○○葬プラン」など、祭壇や棺の葬儀の運営を行うために必要な葬儀用具一式をセットプランとして提示しています。
但し、葬儀社によってプランやセットに含まれている内容が違うので、見積もりを依頼するときはプランの中に何が含まれているのか、含まれていないものは何なのかを必ず確認するようにしましょう。
例えば、Ａ葬儀社の基本セットには、斎場の使用料や、火葬場の使用料が含まれていないけれど、Ｂ葬儀社の基本セットはすべて含まれている場合、おのずと総額も違ってくるでしょう。
また、Ｃ葬儀社は無宗教葬のプランなので、枕飾り一式や焼香用具、仏具一式など、仏教葬で使用する項目が含まれていないけれど、Ｃ葬儀社は仏教葬のプランなので、これらの項目が含まれているといった具合に、総額だけを比較して費用の高い安いを判断するのは間違いです。
葬儀社によっては、見積もりに葬儀本体の費用だけを記載して、飲食の費用や斎場の費用などが含まれていないこともあるからです。
その日から使える
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- 葬儀の費用を事前に詳しく知っておきたい
- なるべく費用を抑えたい
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見積もりを依頼する前に確認しておくこと
葬儀社に見積もりを依頼する場合は、複数の葬儀社に同じ条件で見積もりを依頼するのが基本です。
葬儀社比較サイトを使って葬儀社を絞り込んだり、葬儀社に見積もりを依頼するときは、事前に以下の７つの項目を確認しておくといいでしょう。
- 対応エリア
- 葬儀形式
- 宗教･宗派
- 人数規模
- 安置場所
- 斎場･葬儀場
- 費用
対応エリア
葬儀社の規模によっては、住んでいるエリアに対応できない場合もあります。
葬儀を行う予定の地域に、葬儀社が案内できる斎場があるかどうかを、まず最初に確認しましょう。
葬儀形式
葬儀形式によって費用は大きく異なります。
「家族葬」「1日葬」「自宅葬」「出棺式」「火葬式（直葬）」など、要望や条件に合った葬儀形式の見積もりを依頼しましょう。
宗教･宗派
同じ仏教葬でも、宗派によって葬儀の手順・作法など様式は異なります。
菩提寺にお墓がある場合は、菩提寺の名称、宗派、住所、電話番号を必ず確認しておきましょう。
人数規模
葬儀に参列する方の人数は、葬儀の費用を大きく左右します。正確な人数は分からなくても、おおよその人数は把握しておきましょう。
安置場所
葬儀までの間、故人にお休みいただく場所はご自宅なのか安置施設かを考えておきましょう。
ご自宅の場合は、一軒家なのか2階以上のマンションなのかを葬儀社に伝えておくといいでしょう。
斎場･葬儀場
具体的な斎場は決めていなくても、自宅から近い、火葬場が隣接している、ターミナル駅に近い、幹線道路沿いで駐車場があるなど、条件を出すことで絞り込むことができます。
費用
費用で葬儀社を絞り込む場合は、おおよその予算を決め、葬儀社比較サイトに記載されているプランの費用を見て、予算内に収まる葬儀社を候補としてピックアップしましょう。
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まとめ｜安かろう悪かろうは後悔のもと。葬儀の費用について正しく理解することが、費用を安く抑えることにつながる
安い葬儀のポイントと注意点について、ご理解いただけたでしょうか？
- 葬儀の費用を安く抑えたいという考えが先行してしまうと、葬儀本来の目的を見失い、満足のいくお別れができない可能性がある。
- 補助金や扶助制度、葬儀社の会員制度などを活用することで、葬儀費用の負担を抑えることができる。
- 「1日葬」「出棺式」「自宅葬」は、火葬式と比べてしっかりお別れしながら、葬儀の費用も抑えることができる。
- 葬儀費用を安く抑えるためには、費用の総額がいくらかを知ることが大事で、そのためには複数の葬儀社から見積りを取り寄せる。
- 葬儀費用を大きく左右するのは参列者の人数である。
- 葬儀社によって見積もりの項目に相違、見積もり金額に何が含まれていて、何が含まれていないのかを必ず確認する。
- 見積もりを依頼する場合は、複数の葬儀社に同じ条件で見積もりを依頼するのが基本。
- 葬儀社に見積もりを依頼する際は、「対応エリア」「葬儀形式」「宗教･宗派」「人数規模」「安置場所」「斎場･葬儀場」「費用」念頭に置いて確認しておく。
