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お墓の相場は? どんな種類がある? 墓地の探し方も紹介

お墓の選び方

少子高齢化や核家族化が進む現在の日本では、「今あるお墓を継ぐ人がいない」「故郷にあるお墓を墓じまいしたい」といった、お墓に関する悩みを抱える方が増えています。

その一方で、お墓について、自分なりのこだわりを持つ方も増え、自身の趣味や好みが反映された個性豊かなデザインのお墓を選ぶ方もいます。

自分の考えに合ったお墓を選ぶために、どのような基準で選べばいいのでしょうか。今回は、石で作られ、代々引き継ぐことができる「一般墓」と呼ばれるお墓の種類や、墓地の種類と併せて紹介します。


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お墓の総額は、墓地の立地やお墓の材質で大きく変わる

一般墓と呼ばれるお墓は、お墓を継いだ方が年間の管理費を支払い続ければ、永続的に残すことができるお墓です。

納骨堂などのように、収骨できる人数や、お墓を使用する期間は決まっていないので、先祖代々の遺骨や親族などの遺骨を収骨することができます。

一般墓の場合、永代使用料と墓石工事代として、安価なものでも総額で100万円は必要です。また、維持管理費として年間管理料が5,000円から20,000円ほど必要になります。

永代使用料は、土地の価格と連動し、都市部などの立地やアクセスが良いところほど高くなる傾向にあります。また、墓石工事代は、石の種類・使用量によって費用が高くなります。

お墓の総額は、墓地の立地やお墓の材質で大きく変わることを理解することが、お墓選びの第一歩です。


お墓の種類は、形によって大きく3つに分類される

お墓の種類は、和型、洋型、デザイン型と、その形状によって3つに分類されます。

和型墓石

和型の墓石は、広く一般に普及している、三段、あるいは四段構造の土台の上に、縦長の長方形の墓石(竿石)が置かれたものの総称です。もともとは、仏舎利塔(お釈迦様の遺骨を納めたもの)や五輪塔を簡略化したものです。

洋型墓石

和型墓石と比べて竿石の横幅が広く、高さの低い形状のものです。オルガン型やストレート型など、石材店によって様々な形があります。

デザイン墓石

故人が好きだったものをかたどったり、モニュメントのようなものを作ったりと、従来のお墓の形にとらわれず、自由な発想でデザインされた墓石です。

それでは、お墓を立てる墓地には、どのような種類があるのでしょうか。

お墓を建てる墓地も3つに分類される

墓地の種類は、運営する母体により、寺院墓地、公営墓地、民間墓地の3 つに分類されます。

手厚い供養が受けられる寺院墓地

お寺が管理する墓地です。お彼岸、お盆などの合同供養や、定期的な供養など、手厚い供養が受けられます。

寺院の境内にお墓を建てる場合、一般的には「檀家になる」ことがお墓を持つ条件になります。檀家になると、寺院を支えるための寄付や、法要への参加を求められることがあります。

メリット
・檀家になると、法要をその寺院で行うことができる
・都市部の寺院墓地は、交通の便がよい場所にあることが多い
・日常的に、寺院の供養を受けることができる

デメリット
・石材店が指定されていることがある
・墓石の大きさや形に制限があることがある
・他宗派での法要は、寺院ごとに制限がある
・檀家になると、寺院の定めるルールに従う必要がある


制限がなく、自治体が運営する公営墓地

都道府県や市区町村が運営する墓地です。宗教による購入の制限がなく、土地の価格が安いのが特徴です。

自治体が運営しているので、経営が安定している一方で、都市部などは抽選により購入者が決まるため、購入が非常に難しく、また得られる土地も広いため、その分石代が高くなる傾向にあります。

公営なので、お墓の管理や法要などの手配は、家族が行うことになります。

メリット
・宗旨や宗派の制限がない
・自治体が運営しているので、経営基盤が安定している
・石材店を自由に選べる

デメリット
・都市部では競争率が高く、購入が難しい
・応募できる時期が限られていることが多い
・供養や管理などのサポートがない


管理人のサポートが受けられる民営墓地

宗教法人や公益法人が運営し、委託を受けた民間企業が管理するタイプの墓地です。公営墓地と同じく、宗教による購入の制限がない場合が多く、お墓のデザインも自由に選べます。

公営墓地に比べ、価格は高くなりますが、その分整備がされていたり、常駐の管理人がお墓の管理や供養の手配までサポートしてくれるところもあります。

運営する法人の経営が破たんしたり、変更となった場合は、管理方法や管理費用などが変わってしまう可能性があります。

メリット
・宗旨・宗派の制限がないところが多い
・墓地の面積が広く、区画が多いため、予算に合わせて選べる
・納骨・法要などのサポートが充実している

デメリット
・経営状況が悪化してしまった場合、管理会社が変更になり、管理費用などの条件が変わってしまう可能性がある
・郊外にあり、アクセスが不便な場合がある



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